2020-03 · 3月 20日, 2020年

なってから困っても手遅れ！不況に備えて企業がやるべき事

不況に備えるために、今、企業は何をすればよいのでしょうか？

企業は、不況に備える事が大切

国土交通省東北地方整備局が東日本大震災の対応を記録した本の中で、印象的な教訓を書き残しています。

備えていたことしか、役には立たなかった。備えていただけでは、十分ではなかった。」「備え、しかる後にこれを超越してほしい。」

「東日本大震災の実体験に基づく　災害初動期指揮心得」より引用

今回は、不況に備えて企業がすべきことを紹介します。今日の時点で日経日経平均株価は16,552円です。このまま不況に、さらには恐慌レベルに迄突入するのか、V字回復で持ちこたえるのか、誰にも分からない状況ながら、備える事が大切です。

不況への備えの要は、デジタル化

過去の経験から、景気には波が有り、好景気、不景気を繰り返すと言われています。本当にこれからもそうなのか、どんな周期なのかは諸説あります。

というのも、日本は特殊で、2000年ころのITバブルといったプチ好景気を除き、バブル崩壊から全般的にずうっと不景気でした。「失われた30年」と言う言葉も流行りました。

やっと世界がリーマンショックから立ち直り、つられて日本の株価も上昇していった矢先に、今回のコロナウィルス騒動で一気に不況、しかもリーマンショックより大きく、大恐慌に匹敵するレベルが来るのでは、と言われ始めています。

企業は不況にどう準備すればよいか、HBRが「What Companies Should Do to Prepare for a Recession」というタイトルで記事にしています。

まずこれまでの不況時に、回復力が強く、立ち直りが早かった企業の対策を挙げています。

景気後退サイクルの初期段階で、より深く運用コストの削減を実現
投資計画と運用に柔軟性を持たせることにフォーカス
不況後の企業成長の中心である価値の高い顧客の忠誠心を維持することにも注力

それに加え、今回の備えとして記事の著者が企業に期待していることです。

企業はますますデジタルツールと、生産性を強化し成長を促す高度な分析が求められます。

いくつかの企業はすでに製造工場において、品質問題とエラーの確率を減らすために高度な分析を行っています。その他では、顧客のセルフサービスオプションを可能にしたり、購買手続きを簡略化するためにデジタルプラットフォームを使っています。

それ以外には、バランスシートの最適化やポートフォリオの変更（買収と同等に売却も）、組織の簡素化など多くのテコ入れの方法にフォーカスする事を期待しています

記事の抄訳です

これまで、日本の経営者はITに対する理解が乏しく、IT予算は、不況と言わず、経営状況が少し悪くなると直ぐにカットされる対象でした。今回はどういう対応を見せるのでしょうか。

また、ポートフォリオマネジメントによる事業売却もキーに挙がっています。不況時に起こる産業構造の変更には必須のメソッドだと思います。